１年以内の期間を目標にして、資金について計画を立てることを「短期資金計画」と言います。

基本的な策定順序は次の通りです。

１　現在の流動性診断

２　設備投資計画の検討

３　資本増加による資金調達の予測

４　流動負債の検討

５　当座資産の検討

６　総合的な検討

現在の流動性診断は、貸借対照表から当座比率を算出して活用します。当座比率が100％以下の場合は、改善の検討をします。

当座比率の算式は以下の通りです。

第一に、流動負債を圧縮です。支払いが遅延している買掛金等があれば圧縮の検討をします。

続いて、支払手形、割引手形、短期借入金の圧縮を検討します。

第二に当座資産を増加します。

流動負債の圧縮を検討した後に、当座資産の検討に入ります。適正な売掛金残高を決め、手持ちする受取手形金額をき決めると、持つべき預金額が定まります。

短期資金計画は、常に当座比率が100％以上になるような対策を実践することが重要です。

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