(1)比較の目的
目標とする控除前利益を確保するためです。
(2)比較の方法
次の2つの方法があります。
①累計比較
②月別比較
(3)大平式月次資料における表示位置
(4) 差異分析の方法
①前期と今期の比較をして、大きく増加している場合は、その良い理由を検討し“反復継続”します。
②大きく減少している場合は、 その理由を検討し悪い点は改善策を実行することが必要です。
③今期の方が金額が多い場合
増加理由を確認します。
必要な場合は節税対策を検討します。
④今期の方が金額が少ない場合
減少理由を確認します。
利益増加対策を検討します。
(5) 改善方法
①利益増加対策
利益を増加するための要点は次の通りです。
(イ)売上高を増加する
(ロ) 変動原価を圧縮する
(ハ) 外部固定費を節減する
②利益圧縮(節税)対策
利益を圧縮するための主たる対策は、内部固定費を増加することです。
内部固定費を増加する内容は以下の通りです。
(イ) 役員報酬の引き上げ
(ロ) 減価償却費の増加
(ハ)同族関係地代家賃の引き上げ
(二) その他の固定負債利息の計上
(ホ) 同族関係保証料の計上
要約すると、同族関係個人の所得税負担率が法人の税負担率よりも低いうちは個人の所得を増額し、 法人の利益を圧縮した方が法人と個人を合わせた資本の蓄積効率が高いということです。
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